検診などの医療関連費用が最も多くかかる
妊娠が判明したら様々な準備をしなくてはいけませんので、その準備の一つには必要な費用の捻出も含まれます。
また、これから出産を希望しているのであれば、事前にどのくらいの費用がかかるのかを調べておいて、それに見合った貯蓄などをしておく必要が出てきます。
妊娠・出産にかかる費用としては、主に検診や分娩などの医療関連費用があり、これらが最も多くかかるコストとなります。
その他にマタニティー関連グッズの購入費や、子どものための保険費用などを考える必要があります。
政府や自治体からの援助もありますので、支出分だけを考えるのではなく、どんな手当があるのかも調べてみましょう。
妊娠・出産でかかる費用の内訳
妊娠が分かったらすぐに病院にかかる必要がありますが、そのための健診費用として5万円から10万円程度がかかります。
検査のたびに2,000円から5,000円程度の費用がかかることになりますが、クリニックによっても診療費の差がありますので、どの病院を選ぶかによっても変わってきます。
出産・分娩費用としては平均で40万円から75万円程度がかかります。
もちろん、入院設備を高級な設備にしているなど、よりグレードの高いところに入院することになるともっとかかることになります。
また、体調が思わしくなく入院が長引いたり、母親や妊婦、新生児への追加の治療が必要になるとさらに費用がかかります。
マタニティー関連グッズの費用としては、マタニティー服が一着1万円程度かかると考えることができ、これに加えてサイズの大きめの下着などが必要となります。
平均的に2万円から5万円程度の出費がかかると見込んでおくと良いでしょう。
他にもベビーベッドやベビーカー、ベビー服などの赤ちゃん用のグッズも買わなくてはなりません。
5万円以上の出費が必要となるケースが多くなっています。
赤ちゃん用のグッズは出産祝いとしてプレゼントされることも多いと思われますが、その際にはお返しを贈ることも必要になります。
出産直後で忙しい場合は通販サイトを利用すると便利です。お返しとしてはカタログギフトも人気で3,000円から購入することができます。
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出産によって支給される手当も大きい
このように、たくさんの出費がかかるものですが、公的な手当ても大きいので安心して子どもを生むことができます。
たとえば、妊婦の健診については基本的に公費負担となっていて、補助券の形で毎回支給されます。
ほぼ全額この援助でまかなえる自治体もありますが、数万円の自己負担が必要になるケースもあります。
分娩費用のカバーとして考えることもできる出産育児一時金は42万円となります。
これに加えて母親が勤務を続けているのであれば、その休暇分として健康保険や雇用保険から休業日数に応じて支払いがあります。
こうした一般的な手当てにプラスして、自治体から出産祝い金が支給されることが多く、数万円程度の手当もしくは補助があります。
他にも会社関連や親族からのお祝い金がありますので、大きな助けとなります。